がん検診は何歳から受ける?5つの種類・対象年齢・受診間隔を年齢×性別で引く(令和8年時点)
この記事は、市区町村が実施する住民検診について、国の指針(厚生労働省「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」)に沿って整理したものです。令和8年(2026年)11月16日時点の内容で、指針は令和8年10月7日に一部改正され、令和9年(2027年)4月1日から適用されます(詳しくは最後の章)。自治体ごとの実施内容・金額、職場や任意で受ける検診の中身は扱いません。症状のある方、治療中の方、個別の判断が必要な方は、自治体の窓口や医療機関に確認してください。
最終更新日: 編集:RAXUS Link編集部
この記事で分かること
- 1国の指針が対象にするがん検診は胃・子宮頸・肺・大腸・乳の5つで、対象年齢と間隔が検診ごとに違うことが分かる
- 2自分の年齢帯と性別の行を引くと、住民検診で今年対象になる検診の種類が分かる(編集部算出。自治体で実施内容は異なる)
- 3「2年に1回」の数え方、会社の健診との違い、令和9年4月から適用される指針改正の中身が分かる
国の指針が対象にするがん検診は5つで、対象年齢と間隔は検診ごとに違う
国の指針でがん検診の対象とされているのは、胃・子宮頸・肺・大腸・乳の5つで、対象年齢と受診間隔は検診ごとに決まっています。
| 検診 | 対象年齢(住民検診) | 間隔(原則) | 検診項目 | 受診を特に推奨する年齢 |
|---|---|---|---|---|
| 胃がん | 50歳以上。胃部エックス線検査のみ、当分の間、40歳以上を対象としても差し支えない | 2年に1回。当分の間、胃部エックス線検査を年1回実施しても差し支えない | 問診+胃部エックス線検査、または問診+胃内視鏡検査(どちらか一方を選ぶ) | 50〜69歳 |
| 子宮頸がん(細胞診) | 20歳以上の女性 | 2年に1回 | 子宮頸部の細胞診 | 20〜69歳 |
| 子宮頸がん(HPV検査単独法) | 30歳以上の女性(実施するのは要件を満たした自治体) | 5年に1回(30歳から5年刻みの「節目年齢」の人に行うことが推奨されている) | HPV検査 | 30〜60歳(61歳以上の追跡検査の対象者を含む) |
| 肺がん | 40歳以上 | 1年に1回 | 問診+胸部X線検査 | 40〜69歳 |
| 大腸がん | 40歳以上 | 1年に1回 | 問診+便潜血検査 | 40〜69歳 |
| 乳がん | 40歳以上の女性 | 2年に1回 | 問診+乳房エックス線検査(マンモグラフィ) | 40〜69歳 |
出典: 厚生労働省「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」(令和8年10月7日一部改正)、HPV検査単独法の実施の要件は厚生労働省「HPV検査単独法による子宮頸がん検診の導入」(令和6年8月5日)。肺がん検診の検診項目のみ、国立がん研究センター がん情報サービス「がん検診について」(更新・確認日 2026-04-01。令和7年12月24日版の指針に基づく表)。条件: 市区町村の住民検診・国の指針・令和8年(2026年)11月16日時点。実施の有無や方法は自治体によって違うため、お住まいの自治体の案内で確認してください。
がん検診の対象年齢の始まりは、胃は50歳、子宮頸は20歳、肺・大腸・乳は40歳です。 ただし胃は、胃部エックス線検査に限って40歳以上も当分の間対象としても差し支えないとされています。
自分の年齢と性別の行を引くと、対象になる検診は年齢帯と性別で0〜5種類に分かれる
上の表の対象年齢を、年齢帯と性別で並べ直したのが次の早見表です。種類数は編集部算出で、国の指針の対象年齢(胃・子宮頸・肺・大腸・乳の5つ)から数えています。
| 年齢帯 | 女性 | 男性 |
|---|---|---|
| 20〜39歳 | 1種類(子宮頸) | 国の指針の対象は40歳以上から |
| 40〜49歳 | 4種類(子宮頸・肺・大腸・乳) | 2種類(肺・大腸) |
| 50歳以上 | 5種類(胃・子宮頸・肺・大腸・乳) | 3種類(胃・肺・大腸) |
注: 編集部算出。条件は市区町村の住民検診・国の指針・令和8年(2026年)11月16日時点。男性の対象は、胃が50歳以上、肺・大腸が40歳以上で、乳・子宮頸は女性が対象のためです。胃部エックス線検査を対象とする場合は、40〜49歳で女性5種類・男性3種類になります(胃は胃部エックス線検査のみ、当分の間40歳以上も対象としても差し支えないとされているため)。現在がんや前がん病変で治療中の人は、そのがん検診の対象にならないとされています。実施内容は自治体で違うので、案内で確認してください。
行の読み方は次のとおりです。
- まず自分の年齢帯と性別の行を探し、対象になる検診の名前を確認する
- その名前を前の章の表に当てて、間隔と検診項目を確認する
- 子宮頸がんは次の章、「前の年に受けたか」は後の章で確認する
子宮頸がん検診は20歳から、30歳以上は5年に1回のHPV検査単独法もある
子宮頸がん検診は20歳以上の女性が対象で、20〜29歳は子宮頸部の細胞診を2年に1回受ける形です。30歳以上は、細胞診のほか、HPV検査単独法が指針に位置づけられています。
| 年齢 | 検診の方法(国の指針) | 間隔(原則) |
|---|---|---|
| 20〜29歳の女性 | 子宮頸部の細胞診 | 2年に1回 |
| 30歳以上の女性 | 子宮頸部の細胞診、またはHPV検査単独法 | 細胞診は2年に1回、HPV検査単独法は5年に1回(30歳から5年刻みの節目年齢の人に行うことを推奨) |
出典: 厚生労働省「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」(令和8年10月7日一部改正)。条件: 市区町村の住民検診・国の指針・令和8年(2026年)11月16日時点。
HPV検査単独法を実施できるのは、厚生労働省の資料によると要件を満たした自治体で、20歳代の人と、要件を満たさない自治体は細胞診(2年に1回)のままです。つまり、30歳以上でも住んでいる自治体がHPV検査単独法を実施しているかどうかで、受けられる方法が変わります。実施の有無は、お住まいの自治体の案内で確認してください。
HPV検査単独法で、直近の検診でHPV検査が陽性かつトリアージ検査が陰性だった人は、追跡検査の対象として翌年度に受診する手続きが指針に定められています。ご自身の結果がどれに当たるかは、受診した検診機関や自治体の案内で確認してください。
「2年に1回」は毎年度受けなくてよいが、自治体は受診の機会を毎年度設ける
2年に1回の検診でも、指針は、前年度に受診しなかった人に当該年度に受診の機会を与える観点から、受診機会を必ず毎年度設けるとしています。去年受けていないからといって、今年受けられないわけではありません。実際の案内の時期や対象は自治体で違うので、案内を確認してください。
| 場面 | 指針・公式の説明 | 窓口で確かめること |
|---|---|---|
| 2年に1回の検診(胃・子宮頸の細胞診・乳) | 原則として同一人について2年に1回。受診機会は毎年度設ける | 今年度の案内が自分に来るか、前回の受診歴の扱い |
| 1年に1回の検診(肺・大腸) | 原則として同一人について年1回 | 今年度の実施時期 |
| 一度「陰性」だった場合 | 数年後にがんが発生する可能性があるため、受診間隔に沿って定期的に受けることが大事とされている | 次回の対象時期 |
| 治療中の場合 | そのがん検診の対象にならない。再開は主治医と相談 | 主治医への相談 |
| 結果の通知で「要再検査」とあった場合 | 国立がん研究センターは「要再検査」「要経過観察」の判定は本来ないとしている(精密検査が必要か不要かのどちらか) | 通知を出した自治体・検診機関 |
出典: 厚生労働省「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」、厚生労働省「がん検診」、国立がん研究センター がん情報サービス「がん検診について」。条件: 市区町村の住民検診・国の指針・令和8年(2026年)11月16日時点。個別の要否の判断は、この記事ではしません。
国が受診を特に推奨する年齢は検診ごとに決まっており、対象年齢未満は推奨されていない
指針は、対象者のうち「受診を特に推奨する者」を検診ごとに決めています。「何歳まで受けるか」について公式に示されているのは、この「特に推奨する年齢」です。
| 検診 | 受診を特に推奨する年齢 | 対象年齢の書き方 |
|---|---|---|
| 胃がん | 50〜69歳 | 50歳以上(胃部エックス線検査は当分の間40歳以上も可) |
| 子宮頸がん(細胞診) | 20〜69歳 | 20歳以上の女性 |
| 子宮頸がん(HPV検査単独法) | 30〜60歳(61歳以上の追跡検査の対象者を含む) | 30歳以上の女性 |
| 肺がん・大腸がん | 40〜69歳 | 40歳以上 |
| 乳がん | 40〜69歳 | 40歳以上の女性 |
出典: 厚生労働省「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」(令和8年10月7日一部改正)。条件: 市区町村の住民検診・国の指針・令和8年(2026年)11月16日時点。
対象は「〇歳以上」と書かれており、指針の本文は対象に上限の数字を置いていません。厚生労働省の令和4年度の市区町村調査の注記も、対象年齢を「上限なし」としています。上限は「特に推奨する者」にだけあり、上の表の年齢までです。また、「特に推奨する者」に当てはまらない年齢でも、受診の機会を提供するよう留意することとされています。
一方、厚生労働省は、表の対象年齢より若い年代ではがんにかかる人が少なく、検診の有効性も確認されていないとして、対象年齢に達してから受診することを推奨しています。
会社の定期健診や特定健診だけでは、がん検診を受けたことにならない場合がある
国立がん研究センターは、事業者の「定期健康診断」と保険者の「特定健康診査」のみでは、必ずしも「がん検診」を受けたことにならないとしています。日本のがん検診は、受ける場によって次の3つに分けられます。
| 区分 | 実施するところ | 確認すること |
|---|---|---|
| 住民検診 | 市区町村 | 案内の対象年齢・検診項目・自己負担。厚生労働省によると、ほとんどの市区町村では費用の多くを公費で負担し、一部が自己負担(金額は自治体ごと) |
| 職域検診 | 事業者や保険者 | 案内にがん検診が含まれているか、検査項目・対象年齢・受診間隔 |
| その他 | 個人が任意に受ける検診 | この記事では扱いません |
出典: 国立がん研究センター がん情報サービス「がん検診について」(更新・確認日 2026-04-01)、厚生労働省「がん検診」。令和8年(2026年)11月16日時点。
職場の案内が届いたら、まずがん検診が含まれているかを確認するのが厚生労働省の案内です。特定健診の受診券やメタボリックシンドロームの判定は、この記事では扱いません。窓口や加入している保険者の案内で確認してください。
がん検診には早期発見の利益と、偽陽性・過剰診断などの不利益がある
国の指針は、がん検診の利益として、早期発見・早期治療による死亡率減少効果を挙げています。不利益としては、偽陰性、偽陽性(その判定結果を受けて不安を生じること)、過剰診断、偶発症などを例示しています。
どちらも、検診を受ける・受けないを決める材料の一部です。一度「陰性」でも数年後にがんが発生する可能性があるため、受診間隔に沿って定期的に受けることが大事だと、厚生労働省は説明しています。結果の読み方や、受けるかどうかの個別の相談は、自治体の窓口や医療機関に確認してください。
検診の代わりにはなりませんが、日々の生活の見直しは別に進められます。全体像は健康的な生活習慣の基本に、体を動かす面は運動習慣の始め方と年代別の平均歩数にまとめています。ほかの記事は健康・ヘルスケアから探せます。
出典: 厚生労働省「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」、厚生労働省「がん検診」。令和8年(2026年)11月16日時点。
令和8年10月の指針改正は令和9年4月1日から適用される
指針は令和8年10月7日に一部改正され、厚生労働省の通知によると、令和9年(2027年)4月1日から適用されます。
| 検診 | 改正の内容 | 適用 |
|---|---|---|
| 大腸がん | 便潜血検査は免疫便潜血検査1日法で行う(改正前は2日法) | 令和9年4月1日から |
| 乳がん | 乳房エックス線検査の結果通知に、乳房構成を附す | 令和9年4月1日から |
出典: 厚生労働省「指針の一部改正について(通知)」(令和8年10月7日)、「指針 新旧対照表」、「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」。令和8年(2026年)11月16日時点。
この記事は、指針の再改正や令和9年4月の適用開始、国立がん研究センターの検診表の更新があったときに見直します。
